「事業開発」実践塾 ― イノベーションの担い手を体系的に育成する
▼「事業の種」構想をラジオ風音声で聞くことができます
提供できる価値
社内にイノベーションを継続的に生み出す「事業開発人材」を体系的に育成します。当社が培ったフレームワークを、貴社の実際の課題をテーマにしたアクションラーニング形式で提供。「アカデミー」や「研修」以上に、深く、実践的に鍛える場です。
関わり方と成果物のイメージ
- 関わり方： 半年〜1年間程度の育成プログラムとして提供。講義、演習、そして参加者自身が立案する事業企画への定期的なメンタリングを組み合わせて実施します。
- 成果物： 当社独自の研修テキスト・フレームワーク集、参加者が練り上げた新規事業企画書、経営陣への最終プレゼン発表会、そして「イノベーションの伝道師となる修了生リスト」
実施プラン（例）
- 週1回のミーティング（オンライン・オフラインどちらも可）を実施
※遠方の場合は、月１回オフラインと毎週1回オンライン（相談は随時可） - 毎週1回、オリジナルのアウトプットワークをしていただき、事業開発力を鍛えます。月に1回、貴社の新規事業企画を考案するワークを実施し、経営陣にプレゼンいたします。ワークごとに弊社からのフィードバックをします。
- 企画脳を養うには入社3年目までの社員がおすすめ。考えながら仕事をする習慣が身に付きます。
こんな企業におすすめです
- イノベーションの必要性は感じているが、具体的な担い手が各部門に不足している企業。
- 社員の挑戦意欲を引き出し、新しいことに取り組む企業文化を醸成したい企業。
- 特定の部署だけでなく、組織全体に事業開発の「共通言語」とマインドを浸透させたい企業。
新規事業を生み出すことも勉強になりますが、形にしていくことも貴重な経験になります。さらに、新規事業の広め方も重要で、このプロセスを公開することで「この会社は面白そう」と周知され、リクルートにも好影響が生まれます。
＜「事業開発」実践塾_活用イメージ＞
老舗メーカーの挑戦
創業50年の中堅部品メーカーのA社長。主力事業の成長が鈍化し、社内の閉塞感に悩んでいた。「何か新しいことを」と号令をかけるも、具体的な動きは生まれない。そこで本塾を導入。参加した入社3年目の若手B君は、自社技術を応用したアウトドア用品の事業企画を立案。半年後の最終プレゼンで社長の心を動かし、プロジェクトが発足。彼の挑戦は社内の「自分たちにもできる」という雰囲気を生み、他の社員が続くきっかけとなった。
IT企業の組織風土改革
急成長を遂げたIT企業のC事業部長。組織が拡大し、部門間の連携不足や挑戦意欲の低下が課題だった。「組織全体にイノベーションの共通言語を浸透させたい」と考え、部門横断で選抜されたメンバーで本塾を開始。毎週のワークと対話を通じ、今まで接点のなかった社員同士に一体感が醸成された。最終的に生まれた複数の事業アイデアは、会社の新たな成長の柱として期待されている。
事業承継と採用強化
父から会社を継ぐ予定のD専務。会社の将来のため新規事業の必要性を感じつつ、地方企業ならではの採用難にも直面していた。小島のメッセージに共感し、「挑戦する姿を見せることが最大のPRになる」と若手向けに塾を導入。新規事業開発のプロセスをSNSで発信したところ、「面白そうな会社」と学生の間で話題に。結果、インターンシップへの応募者が前年の3倍に増加した。
A. 本塾は、一方的な講義で知識を学ぶ「研修」とは一線を画します。貴社の実際の課題をテーマに、参加者自身が事業を企画し、半年から1年かけて形にしていく「アクションラーニング」が最大の特徴です。定期的なメンタリングで伴走し、実践を通じて事業開発の思考とスキルを体に染み込ませることを目的としています。
A. 「企画脳を養い、考えながら仕事をする習慣を身につける」という観点から、入社3年目までの若手社員に特におすすめしています。しかし、企業の課題に応じて、中堅社員や次世代リーダー候補、部門横断の選抜メンバーなど、柔軟な設計が可能です。最も重要なのは、役職や経験よりも「新しいことに挑戦したい」という意欲です。
A. プログラム期間は半年から1年間が基本です。進め方の例として、週1回のミーティング（オンライン/オフライン選択可）で講義やディスカッションを行い、毎週のアウトプットワークで思考力を鍛えます。さらに月1回、参加者が考案した新規事業企画を経営陣へプレゼンする機会を設け、実践的な経験を積んでいただきます。
A. 成果は大きく分けて2つあります。1つは、参加者が練り上げた「新規事業企画書」という目に見える成果物です。もう1つは、より重要な「人材」という成果です。プログラムを通じてイノベーションのプロセスを体得した修了生は、組織に戻った後も事業開発の「伝道師」となり、社内に挑戦する文化を広める存在となることが期待できます。
A. はい、可能です。週1回のミーティングを基本とし、それ以外は個人のペースで進められるアウトプットワークが中心です。実際の業務と並行しながら、無理なく実践的な学びが得られるよう設計されています。貴社の状況に合わせた柔軟なプランニングも可能です。
月額20万円（税別）です
【契約期間】
６ヶ月以上を希望します
【サービス内容】
・「事業の種」構想プラス、その他の4つの業務サービスの中から1つ選べます。
例1：「事業の種」構想+「事業開発」実践塾
追加サービスは1つにつき＋5万円（税別）です。
・週１回のミーティング（オンorオフ）は必ず実施願います
【追加料金】
・遠方の場合は、交通費・宿泊費を実費ご負担願します
・プレゼン同行など出張の場合は、出張費はなし、交通費・宿泊費を実費ご負担願します
・プレゼン資料作成は基本的に月額費用に含まれます
・試作品や備品調達の場合は、都度ご相談にて実費ご負担願います
・調査や取材などは基本的に月額費用に含まれます。有料の外部機関を活用する場合は実費ご負担願います
【連絡方法】可能であればGoogleWorkspace（meet、chat、calendar）を利用します
※ご不明な点はお気軽に小島までお問い合わせください
